ハーバード教育大学院で研究を進めていらっしゃるＫさんが、僕のブログのエントリーを読んで、アメリカの教員の離職について、お便りをくれました。ありがとうございます。
教員の育成システム
https://www.nakahara-lab.net/blog/2008/07/post_1295.html
　Ｋさんによると、教員離職については、下記のようなデータがあるそうです。
米国の教員離職に伴うコストの試算
http://www.all4ed.org/files/archive/publications/TeacherAttrition.pdf#search=%22National%20Teacher%20Turnover%20Rate%22
　これによると、米国の公立校の教師が1年間に辞めてしまうコストは、2.2ビリオン。ビリオンが10億ですから、22億円のコストがかかっていることになります。
　学校をやめてしまう理由は、1)プランニング時間の不足（65%）、2)過剰な仕事負荷（60%）、3)問題行動をもった生徒への対応（53%）、4)学校の運営に影響力が行使できないこと（52%）だそうですね。
　レポートには州ごとの違いも載っていますので、ぜひ、ごらんいただければと思います。
　Ｋさんによると、2004年のアメリカの教員離職率は15.7％。6.41人に1人が辞める計算だそうです。もちろん、これは裕福な地域から貧困地域をおしなべて平均にした値。貧困地域の教師は、もっと高い確率で辞めることになるそうです。
　—
　日本にもこうしたデータはあるのでしょうか。調べていないので、何ともいえないのですが・・・。
　教員の離職はどのようなメカニズムで、どのような要素が影響しているのか、を調べてみると、非常に意義深いかもしれませんね。教職を志し、不本意な理由で、学校を去る。そのことを何とか防止できないものか、と思います。