「職を得るには経験が必要だけど、経験を得るには職についてなきゃならないというディレンマ」を生きる!?：大学と企業の往還型学習

　職を得るためには「業務経験」がないとだめだ
　しかし「業務経験」を得るためには
　職につかなくてはならない

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　ざっくり申し上げて、欧米などの外部労働市場系の国（ざっくりしすぎですね、、、ごめんね、今、大腸検査の下剤飲みながら、この記事書いてるの。ぽんぽん痛いんです。ゆるしてください）と申しますか、何ともうしますか、そういう国で、多くの若者が直面している課題が、この「職と業務経験」をめぐるディレンマです。

　要するに、求められているのは即戦力である。
　若者が定職につくためには何らかの業務経験を有しており、こいつ、すぐに使えるな、となっていなければならない。しかし、業務経験を得るためには、何らかの職について経験をつむ必要がある。
　おいこら、一見、矛盾しとるやんけ。どないせいっちゅうねん、われ、というディレンマです（笑）。

　結論としては、そういう国では、インターンシップやら、NGOやNPOやら、様々な「就職前・職業経験プログラム」が発達するわけですが、その中に「Co operative education（コーオプ教育）」というものがあります。

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　先だって開催された山形大学の時任先生らが主宰し（感謝！）、中原研の舘野さん、木村さんらも企画してくださった研究会で、個人的に印象的だったのは、このディレンマを扱った文献でした。それが「コーオプ教育」に関するものです。興味深い文献を紹介して下さったのは、北九州市立大学の見舘先生でした（ありがとうございます！）。
　これ以降は、文献内に紹介して下さったオタワ大学のコーオプ教育の事例（Jones 2007）と、その理解だけで、危険にもものを書きます。それをご承知のうえ、お読み下さい。

　曰く、いわゆる「コーオプ教育」とは、「学生が、仕事の期間と授業の期間の間を行き来して達成される体系化かつ教育的な戦略」だそうです。ざっくり申し上げますと「大学が学生に提供する職業教育で、しかも、大学と社会を往還してなされる中長期のもの」として理解できそうです。

　ここでポイントになるのは「往還」という部分です。コーオプ教育では、「職場で学んだことを教室へ」「教室で学んだことを職場へ」ということをしっかり実現しなければならないそうです。

　では実際はどうなっているのでしょうか。
　たとえば、あるコーオプ教育では、学生から授業料とは別に650ドルをうけ、希望する学生にコーオプ教育を提供しています。大学での学びは、15回程度のキャリア開発に関する授業やコンサルティング、職業訓練を受けます。時期は年3回程度だそうです。
　職業訓練を受けた学生は、大学が提携する企業で、現場の監督者のもとで、業務経験をつみます。それを何度か繰り返し12週ー18週のプログラムを終える、という立て付けの模様です。ちなみに、サラリーは所属する学科や配属される職種によって異なるので一概にはいえないみたいですが、学生は月で2000ドル程度のサラリーを得ることもできます。腹いてー。

　見舘先生もおっしゃっていましたが、これは日本で普及しているインターンシップとは、全く別物です。たぶんもっとも違うところは、「教室と職場を往還するところ」、そして「大学が長期にわたってキャリア支援」をしており、また職場にも「監督者」が割り付けられているところでしょうか。要するに、きっちりケアをしているのですね。
　どちらかというと、「行ってこいよー！　あいあいさー」的に、大学から一方向的に職場におくられる（思慮と経験のある大学はきっちり支援なさっていると思いますが）インターンシップとは、ちょっと、そこらあたりが違うようです。まことに興味深いことですね。

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　今日は、たいした詳しくもないのにコーオプ教育について書きました（笑）。でも、僕は、コーオプ教育については詳しくはないですが、以前、僕は「直接経験をめぐる闘いが激化すること」を、下記のような雑文で書いたことがあります。ここで書いているのは、職業やキャリア形成において「直接経験」をめぐる闘いが激化するであろう、という予想です。
　
経験獲得競争社会を生きる!? : 資源化・資本化する直接経験!?
http://bylines.news.yahoo.co.jp/nakaharajun/20140202-00032244/

　大学の学費とは「別」に650ドルを払う。もちろん、このカリキュラムで18週とか学んだ場合には、650ドルではおそらく費用は済まないとは思いますが（大学側の持ち出しになる）、それにしても、　

　職を得るためには「業務経験」がないとだめだ
　しかし「業務経験」を得るためには
　職につかなくてはならない

　というディレンマを生き抜くとは、そういうことなんだ、と思いました。もちろん、650ドルを払える学生とそうでない学生はいるでしょう。そこには再生産の問題が微妙にまったりとかかわってきそうです。

　日本は、今後、どういう風に向かうかわかりませんが、少なくとも、現在のシステムが綻びをみせ、新たなモデルを模索しているさなかにいるようにも思われます。
　
　腹が痛い。
　そして人生は続く

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追伸.
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